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NISAとiDeCoどちらが得?2026年の違いをシミュレーションで徹底比較

NISAとiDeCoどちらが得?2026年の違いをシミュレーションで徹底比較

山田ツール編集部•公開日: 2026年6月1日•更新日: 2026年6月4日•10分
目次
  1. 「NISAとiDeCo、どちらを先に始めればいい?」
  2. NISAとiDeCoの徹底比較表
  3. iDeCoの年間掛金上限(職業別)
  4. 節税効果の試算(iDeCoの強み)
  5. 積立シミュレーション比較(具体的な数字)
  6. NISAの場合
  7. iDeCoの場合(同条件)
  8. こんな人はNISA優先
  9. こんな人はiDeCo優先(または並行)
  10. NISAとiDeCoを両方使う最強パターン
  11. 2026年現在の最新ポイント
  12. シミュレーションで自分の数字を確認
  13. まとめ

⚡ まとめ(時間がない方へ)​ NISAは「いつでも引き出せる・非課税」、iDeCoは「節税効果が高い・60歳まで引き出し不可」。​どちらも使うのが正解​。まずNISAで積立を始め、余裕ができたらiDeCoも追加するのがおすすめです。NISAシミュレーターで今すぐ試算できます。

「NISAとiDeCo、どちらを先に始めればいい?」

2024年から新NISAが始まり、iDeCoは2022年から加入可能年齢が65歳未満に拡大されました。両方とも「老後資金作りに良い」と聞くが、違いがよくわからない——そんな方のために、具体的な数字で比較します。

結論から言うと、​NISAとiDeCoは目的が違うため、どちらが「得」ではなく両方使うのが最強です。


NISAとiDeCoの徹底比較表

項目 新NISA(2024年〜) iDeCo
目的 資産形成全般 老後資金(年金補完)
年間投資上限 360万円(積立120万+成長240万) 職業によって異なる(最大81.6万円)
生涯上限 1,800万円 なし
非課税期間 無期限 受取時まで
引き出し いつでも可能 原則60歳まで不可
所得控除 なし 掛金が全額所得控除
運用益の非課税 すべて非課税 受取まで非課税
受取時の税金 なし あり(退職所得控除・公的年金控除)
投資対象 株式・投資信託・ETF 投資信託・定期預金・保険

iDeCoの年間掛金上限(職業別)

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職業 月額上限 年額上限
自営業・フリーランス 68,000円 816,000円
専業主婦・主夫 23,000円 276,000円
会社員(企業年金なし) 23,000円 276,000円
会社員(企業型DC加入) 20,000円 240,000円
公務員 12,000円 144,000円

節税効果の試算(iDeCoの強み)

iDeCoの最大の特徴は「掛金が全額所得控除になる」こと。

例:年収500万円の会社員が毎月2万円(年24万円)iDeCoに拠出した場合

項目 金額
年間掛金 24万円
所得税率(年収500万円) 20%
住民税率 10%
年間節税額 24万円 × 30% = 7.2万円
30年間の累計節税額 約216万円

この節税効果はNISAにはない iDeCoだけの特典です。


積立シミュレーション比較(具体的な数字)

前提:35歳から月3万円を60歳まで(25年間)、年利5%で運用

NISAの場合

経過年数 積立元本 運用後残高 運用益
10年後 360万円 467万円 107万円
20年後 720万円 1,236万円 516万円
25年後(60歳) 900万円 1,792万円 892万円

税金:ゼロ​(運用益892万円に対して通常は20.315%の税金がかかるところ、NISAなら非課税)

iDeCoの場合(同条件)

経過年数 積立元本 運用後残高 運用益
10年後 360万円 467万円 107万円
20年後 720万円 1,236万円 516万円
25年後(60歳) 900万円 1,792万円 892万円

税金:受取時に退職所得控除が適用される​(25年加入 → 控除額 = 800万円+70万円×(25-20)= 1,150万円。受取額1,792万円から控除1,150万円を差し引いた642万円に対し、退職所得控除の計算で税額が決まる)

iDeCoの追加メリット: 25年間の節税効果 = 7.2万円 × 25年 = 180万円


こんな人はNISA優先

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当てはまる状況 理由
近い将来(5〜10年以内)に大きな出費が見込まれる NISAはいつでも引き出せる
投資初心者・まず少額から試したい 60歳まで引き出せないiDeCoはリスクが大きい
所得が低い(課税されていない) iDeCoの節税効果が小さい
住宅購入資金を別途準備したい NISAなら引き出して頭金にできる

こんな人はiDeCo優先(または並行)

当てはまる状況 理由
節税効果を最大化したい 掛金が全額所得控除になる
所得税率が20%以上(年収600万円以上) 節税メリットが大きい
老後資金を"強制的に"貯めたい 60歳まで引き出せないので使い込みにくい
自営業・フリーランス 掛金上限が年68万円と高い

NISAとiDeCoを両方使う最強パターン

おすすめの組み合わせ(年収500万円・会社員の場合):

制度 月額 年額 目的
iDeCo 20,000円 240,000円 節税+老後資金
NISA(つみたて) 30,000円 360,000円 中長期の資産形成
合計 50,000円 600,000円

年間節税効果: 24万円(iDeCo掛金) × 30%(所得税20%+住民税10%) = 7.2万円


2026年現在の最新ポイント

NISAの最新情報:

  • 2024年以降、NISAは恒久化・非課税無期限化
  • 売却後の枠は翌年から復活(生涯1,800万円の範囲内)
  • つみたて投資枠と成長投資枠を同時に使用可能

iDeCoの最新情報:

  • 2022年10月から加入可能年齢が65歳未満に拡大
  • 受取開始可能年齢が75歳に延長(令和4年改正)
  • 企業型DC加入者も掛金上限引き上げ(要確認)

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まとめ

判断ポイント NISA iDeCo
引き出し自由度 ◎ いつでも可 × 60歳まで不可
節税効果 △ なし ◎ 掛金が所得控除
年間上限 ◎ 360万円 △ 14.4〜81.6万円(職業による)
初心者向き ◎ △
最強の使い方 両方同時に使う ←

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関連記事:新NISAシミュレーション — 毎月いくら積み立てると将来いくら? | 老後資金はいくら必要?

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よくあるご質問

NISAとiDeCoは同時に使えますか?

はい。NISAとiDeCoは同時に利用できます。NISAは柔軟な資産形成に、iDeCoは老後専用の節税目的に使うというように使い分けるのが最も効果的です。

どちらを先に始めるべきですか?

まずNISAから始めることをおすすめします。iDeCoは60歳まで引き出せないため、生活費の余裕を確認してから追加するのが安全です。NISAはいつでも引き出せるので緊急時も安心です。

iDeCoの節税効果はいくらですか?

年収・掛金額によって異なります。年収500万円の会社員が毎月2万円(年24万円)拠出した場合、所得税20%+住民税10%=30%の節税率で年間7.2万円の節税になります。

NISAとiDeCo、合計でいくら積み立てられますか?

会社員(企業年金なし)の場合:NISAつみたて120万円+iDeCo最大27.6万円=最大147.6万円/年。成長投資枠を合わせると最大387.6万円/年まで積み立て可能です。

転職した場合、iDeCoはどうなりますか?

転職してもiDeCoの口座は維持されます。ただし転職先の企業型DCの有無によって掛金上限が変わる場合があります。転職後は新しい勤務先の企業年金状況を確認し、iDeCoの変更手続きが必要な場合があります。

iDeCoで損失が出た場合、節税分はどうなりますか?

掛金の所得控除による節税は、拠出した年に確定します。運用で損失が出ても節税分は維持されます(ただし損失分は回収できません)。長期投資でリスクを分散することが重要です。

専業主婦(主夫)はiDeCoに入れますか?

はい。2017年の制度改正以降、専業主婦・主夫もiDeCoに加入できます。月額上限は23,000円です。ただし所得がない場合は所得控除の節税メリットを受けられません。

iDeCoの手数料はいくらかかりますか?

iDeCoには月171円の国民年金基金連合会への手数料(加入・移換時に2,829円)が必ずかかります。これに加えて金融機関の運営管理機関手数料が0〜数百円/月かかります。SBI証券・楽天証券は運営管理機関手数料が無料です。

あいちゃん
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